葬儀費用の相場はどのくらい?詳細な内訳や費用を抑える方法も紹介

公開日:2025/04/07
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葬儀は「突然のことで冷静な判断がしにくい」「時間が限られている」ことが多く、思わぬトラブルや後悔が発生することがあります。とくに病院で亡くなった場合、早急に搬送・葬儀社の手配が必要となり、焦って高額なプランを選んでしまうことも。今回は、もしもに備えて、費用相場や内訳、葬儀費の注意点やトラブル回避法などを解説します。

葬儀費用の平均相場と内訳

葬儀は人生の中でそう多く経験することではありません。

そのため、いざというときに「費用がどのくらいかかるのか分からない」と戸惑う方も多いのではないでしょうか。葬儀費用は葬儀会社やプラン内容、葬儀の規模などで変動します。

葬儀の形式が、一般葬(大規模)・家族葬(中規模)・直葬(小規模)のいずれか、そして通夜・告別式の有無でも大きく費用が変わります。

参列者の人数が多いほど、飲食・返礼品費用が増加し、式場の種類も民間式場の方が、公営式場より高額になりがちです。宗派やお寺の習慣により戒名費・読経料に差があり、花祭壇の豪華さ、遺影加工、霊柩車のグレードも費用に影響します。

2020年に一般社団法人 日本消費者協会が実施した調査では、葬儀費用の平均相場は、葬儀一式で約120万円前後でした。しかし、お布施や飲食接待費、返礼品などを含めると合計で180〜200万円前後になることが多いようです。

葬儀費用のおもな内訳は、棺・祭壇・式場使用料・司会などの葬儀一式費用、お布施・読経料・戒名料など宗教者へのお礼、通夜や告別式での飲食接待費、香典返しなどの贈答品で発生する返礼品費、火葬上の使用料金である火葬費などが挙げられます。

また、場合によって実際の葬儀以外にも費用が掛かる場合があります。

病院や施設で亡くなった場合に自宅や安置所までの搬送にかかる遺体搬送費(1回あたり2~5万円、距離・時間帯によって変動)、自宅に遺体を安置できない場合に利用する遺体安置施設への支払い(1泊5,000~1万5,000円程度)、葬儀プランに含まれていない場合の棺費用(素材やデザインによって異なる、3~30万円以上)、夏場や安置日数によって遺体保存に必要なドライアイス代(1日あたり8,000~1万円)、死亡診断書の発行料(5,000~1万円前後、病院によって異なる)、納骨・墓地・永代供養費の使用料(数万~数十万円以上)などがおもな付帯費用です。

葬儀費用を抑える方法とポイント

費用を抑える有効な方法は、家族葬や直葬など小規模な葬儀形式を選ぶことです。

家族葬は親族やごく親しい人のみで行う葬儀で、式場費・飲食代・返礼品などが一般葬に比べて少なくて済みます。通夜や告別式がない、火葬のみの直葬形式は、さらに費用を抑えられます(15~30万円程度)。

また、式場や火葬場は民間ではなく公営の施設を利用することで、費用を抑えられます。事前に自治体の火葬場や葬儀式場を確認しておくと、いざというときに安心です。ほかにも、互助会や葬祭共済への加入も有効です。

月々数千円程度の掛け金で、葬儀費用の割引や一部費用の免除が受けられます。費用を抑える方法としてとくに効果的なものは、複数の葬儀社に事前に見積もりをとっておくことです。

葬儀社によって費用の提示内容は大きく異なります。「葬儀一式費用」に含まれる項目を確認しておくことで、必要になる追加料金を事前把握でき、不要なオプションは外せます。複数の葬儀社に事前相談して見積もりをとることが難しい場合は、無料の見積もり比較サイトの利用をおすすめします。

ほかにも、僧侶へのお礼であるお布施金額を相談したり、香典返しを即日返しすることで郵送の手間やコストを減らしたり、自宅葬や寺院葬という選択も費用を抑えられます。自宅葬・寺院葬は会場使用料の節約に効果があります。

最近は少人数の家族葬で、自宅出張する葬儀社も増加しているので、そのようなサービスを上手に取り入れることも有効です。

霊柩車のランク、遺影写真の加工や飾り、花祭壇の規模、会葬礼状の有無や種類などのオプションを見極める際は、自分や個人にとって本当に必要かどうかを基準にするとスムーズです。事前に家族と「どんな葬式にしたいか」を話しておくと、いざというとき迷いません。

葬儀費用に関する注意点とトラブル回避法

最後に、葬儀費用に関する注意点とトラブルの回避方法について解説します。

前の章で、家族葬・直葬の選択は葬儀費用を抑えることに有効とお伝えしましたが、後日弔問に来る人の対応が必要になることや、形式に抵抗のある親族がいる場合があることに注意が必要です。

とくに直葬は「故人がかわいそう」「成仏できないのではないか」などのネガティブな感情を喚起したり、宗教的な理由で反対されたりすることがあります。後々のトラブルを避けるために、喪主ひとりで葬儀形式を決めず、親戚に相談しながら進めることが有効です。

また、葬儀費用の負担を軽くできる互助会や葬祭共済の中には、割引額が限定的だったり、途中解約で元本割れしたりするケースもあります。加入の際は内容をよく確認しましょう。

まとめ

葬儀は急に直面することも多いですが、費用について知っておくだけで、出費額にかなり差が出ます。一般的な葬儀費用は、内容や形式によって大きく変動しますが、平均して120〜200万円です。葬儀費用を抑えるためには、葬式の規模を小さくしたり、公営の式場や火葬場を利用したり、複数の葬儀社の見積もりを比較したり、葬儀一式に含まれる項目を確認し、不要なオプションをカットすることが有効です。費用を抑える工夫・準備することで、無理のない形で葬儀を執り行えます。葬儀は急に直面することも多いですが、これらのポイントを知っておくだけでかなり費用に差が出るでしょう。

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